社会課題解決型ゲーム事業のDEAが22億円調達、2028年上場を目指す

Digital Entertainment Asset（DEA）が22億円の資金調達を完了

シンガポールを拠点としたDigital Entertainment Asset Pte. Ltd.（DEA）は、最近のシリーズAラウンドにおいて22億円という大規模な資金調達を達成しました。この調達額により、DEAの累計調達額は約3,800万米ドル（約54億円）に達します。出資者には名だたる企業が名を連ね、社会課題解決型ゲーム事業をさらに加速する体制が整っています。

画期的なビジョン

DEAの掲げるビジョンは「ゲームを通じて社会課題を解決する」で、各出資者との連携によってこの目標を実現しようとしています。幅広い業種の企業との戦略的提携関係を強化し、社会に貢献しつつエンターテインメントの力で課題を解決する新たな市場を創出することを目指しています。特に、株式会社ジャパンインベストメントアドバイザーやアシックス・ベンチャーズ、SBIグループ、大和ハウスグループなど、影響力のある企業からの支援を受けています。

2028年の上場目指す

DEAは今後、調達した資金をもとに「日本企業」としての転身を図り、2028年までに東京証券取引所のグロース市場への上場を目指しています。これは、暗号資産「DEAPcoin（DEP）」の発行体事業者として行われる予定で、社会的価値と経済的価値を両立させる革新的なソリューションの構築を目指しています。この過程で、ゲームを通じて「楽しむことと社会に役立つことの両立」を追求し、インクルーシブな社会の実現に貢献する意向です。

CEOのコメント

DEAのFounder & CEOである吉田直人氏は、「各業界を代表する企業からの支援をいただき、社会課題解決型ゲーム事業をさらに加速出来ることを光栄に思います。DEAの理念のもと、今回のご支援を活かしてゲームの力で誰もが活躍できる社会を作ります」と語っています。これにより、DEAは楽しさを追求しながらも、社会貢献を実現するゲームを開発していく考えを示しています。

会社概要

Digital Entertainment Assetは2018年8月に設立され、ゲームを活用した社会課題解決を新たなビジネスモデルとして展開しています。Play to Earnを基盤としたゲームの開発を行い、またNFTマーケットプレイス「PlayMining」や暗号資産「DEAPcoin」なども運営しています。これにより、ただのゲーム会社ではなく、社会的意義を持った事業を推進する企業として成長を続けています。_

DEAは、このようにエンターテインメントと社会貢献を融合させる革新的な試みで注目を集めています。今後の動向から目が離せません。