ジオフラが新経営体制で『プラリー』事業成長加速へ

ジオフラ株式会社の新たな挑戦

ジオフラ株式会社（本社：東京都千代田区）は、2026年2月27日に新しい経営体制へと移行したことを発表しました。この経営改革は、ますます成長を遂げているおでかけエンタメアプリ『プラリー』のさらなる発展を目指すものです。今回の体制変更によって、CEOの尾崎雄一氏がCPO（Chief Product Officer）を兼務し、今後のプロダクト戦略と経営判断をより緊密に結びつけていく方針です。

新経営体制の概要

新体制においては、尾崎氏の他に岡村雄太氏がCOO（Chief Operating Officer）として、長谷川剛氏が新たな執行役員として加わります。この新しい構成は、事業開発と運営体制を一層強化することを目指しており、『プラリー』の成長をスピードアップさせるための施策として位置づけられています。

『プラリー』は、ユーザーの移動にエンターテイメント要素を取り入れたアプリで、駅や公園、モニュメントといった各地のチェックインスポットを巡りながらデジタルスタンプラリーを楽しむことができます。2023年12月のリリース以来、全国の自治体や企業との連携を深め、2026年2月には累計ダウンロード数が180万を超えています。ユーザー層も拡大しており、売上成長率は前年比で350%に達しており、国内最大級のおでかけエンターテインメントアプリとして位置しています。

経営者の思い

尾崎CEOは、コメントの中で「プラリー」は多くの方々に支えられながら成長してきたと振り返り、新体制への移行に際してはCEOの経営判断とプロダクト戦略を一体化させる必要があるという考えを示しました。これからはユーザー体験を基に迅速な意思決定を進め、「移動」が新たな発見を生み出す社会の実現を目指すと述べています。

一方、岡村氏と新任の長谷川氏もそれぞれの経験を活かし、事業の成長に貢献する決意を示しています。岡村氏は、シナジーマーケティングやヤフーでの豊富な業界経験を持ち、今後は開発組織とアライアンス推進を担当します。

長谷川氏は、三菱商事での多様な経験を経てロイヤリティマーケティングを立ち上げた経歴があり、『プラリー』を通じて地域とのつながりを深めていく意欲を見せています。彼は特に、移動体験の価値を多くのユーザーに届けるため、プロダクト戦略とビジネスの融合を強化する考えを明かしました。

おでかけエンタメアプリ『プラリー』の魅力

『プラリー』は、日常生活での移動をより楽しくするためのアプリです。ユーザーは、実生活の中で多く訪れるスポットにチェックインし、デジタルスタンプラリーを通じて報酬を得ることができます。このアプリを利用することで、普段の移動がエンターテイメントに満ちた体験に変わります。具体的には、駅や公園、店舗などがチェックインスポットとして設定されており、地域の文化や歴史を学びながら新たな発見を楽しむことができます。

年々成長を続ける『プラリー』は、ユーザーにとって欠かせない移動体験を提供し、新たな価値創出を目指して改革を進めています。ジオフラの新経営体制がこの挑戦をどう紡いでいくのか、今後の展開にますます注目です。